2009年6月 3日 (水)

エネルギー教育の最先端がわかる「エネエコ新聞」

電気新聞のホームページには、教員向けエネルギー・環境関連情報を集めた「エネルギー教育.ねっと」があります。

エネルギー教育.ねっと
http://www.shimbun.denki.or.jp/special/index.html

こちらに電気事業連合会のご協力を得て2008年度に作成した「エネエコ新聞」の2008年度版を掲載しました。

エネエコ新聞
http://www.shimbun.denki.or.jp/special/eneeco/index.html

エネエコ新聞」とは、エネルギー教育に熱心な学校の取り組みについて、先生や生徒自身の文章でまとめた新聞です。

電気新聞では毎年、優れたエネルギー教育への取り組みを行っている学校を表彰する「エネルギー教育賞」を主催しています。

2008年度の「エネエコ新聞」は、エネルギー教育賞の優秀校に選ばれた学校の中から、特に原子力発電について学習している福井県美浜町立菅浜小学校、茨城県つくば市立豊里中学校、神奈川県立神奈川総合高等学校の3校を特集。各学校の学習内容や教育方針について原稿をまとめていただき、新聞として編集しました。

エネエコ新聞3校分のPDFファイルを「エネルギー教育.ねっと」に掲載しています。エネルギー教育に関心のある方は、ぜひ、ご一読ください。

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2007年7月25日 (水)

原子力の地震対策を知るために

7月16日発生した新潟県中越沖地震により被害を受けられましたみなさまには、心よりお見舞い申し上げますと共に、一日も早い復旧をお祈りいたします。

中越沖地震で被害を受けた東京電力の柏崎刈羽原子力発電所のニュースは、連日大きく報道されています。電気新聞でも連日記事を掲載しております。

一連の報道の中で、最も関心が高いのは、原子力発電所の耐震設計は大丈夫か、ということではないでしょうか。

Dounatteruno メディア事業局では、昨年9月に原子力発電所の耐震指針が改定されたことを受けて、電気新聞特別号『どうなってるの? 原子力発電所の地震対策』(A4判、16ページ、定価240円)を発行しております。この冊子には、原子力の耐震設計とは何か、新耐震指針の方向性などを説明するとともに、既設の原子力発電所の安全性についても検証しています。(詳しくはこちら

原子力発電所の地震対策として最も重要なのは、原子炉において「止める」、「冷やす」、「閉じ込める」の機能がきちんと働くことですが、冊子中の記事によると、かつて原子力設備用の大型実験振動台で行われた実験で、限界地震の3倍の揺れを起こしても、制御棒がきちんと挿入されたとしています。

柏崎刈羽原子力発電所は、想定以上の揺れにあいながらも、原子炉が設計どおり安全に停止し、冷やしました。閉じ込めるところでごく微量の放射能が出てしまいましたが、ほぼ、安全機能が働いたといえるでしょう。

より詳しく原子力発電所の耐震設計について知りたい方には、どうなってるの? 原子力発電所の地震対策』はお勧めです。

このほかにも電気新聞では原子力関連の書籍を発行しております。以下、いくつかをご紹介いたします。

Yappari 『やっぱり原子力』 新保新吾、飯高季雄著 新書判 税込み840円
原子力初心者向けの入門書。地震対策についても触れています。






Nattoku 『知ってナットク 原子力』 宅間正夫、藤森礼一郎著 四六判 税込み1260円
原子力政策の歴史や各国の状況をQ&A方式で紹介。







Pocketbook_1 『原子力ポケットブック2006年版』 電気新聞編 四六判 税込み6300円
原子力関連のデータバンク。第2章に安全確保と防災の項目があります。






Yougosyu 『原子力ポケット用語集』 電気新聞編 ポケットサイズ 税込み630円
原子力用語をやさしく解説した「原子力用語の字引」です。





これ以外にも多数の原子力関連書籍がございます。電気新聞ホームページの出版物コーナーをご参照ください。

お問い合わせは電気新聞メディア事業局(電話03-4283-1001)まで。ご注文はファックス(FAX03-3212-6155)か、電気新聞ホームページからお願いいたします。

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2006年4月28日 (金)

「メディア事業局Info」をオープンしました

いらっしゃいませ。
こちらは電気新聞メディア事業局インフォメーションです。

電気新聞は電力会社やメーカー、工事会社などの、電力・エネルギー業界を対象とする日刊新聞です。 今年11月に100周年を迎える、歴史ある専門紙です。

メディア事業局では、エネルギー関連の出版、小冊子などの発行事業、フォーラム事業を展開しています。

電気新聞のホームページでもこれら事業はご案内していますが、このサイトでは、局員の生の声なども含め、別の角度でご紹介していく考えです。

ぜひ注目いただければと思います。

2006年4月 メディア事業局長

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